こんにちわ。管理者のミライです。
精子提供、体外受精、人工授精・不妊治療に関するニュースをご紹介いたします。
引用：ニュースイッチ
男の妊活、俺の精子は大丈夫？オンライン診療を記者が受けてみた！
TENGAヘルスケア（東京都港区）は6月から、スマートフォン用精子観察キット「TENGA MEN‘S LOUPE（テンガ メンズルーペ）」を使ったオンライン診察サービスをプライベートケアクリニック東京と組んで始めた。TENGA MEN‘S LOUPEについて佐藤雅信取締役は「妊活に取り組んでいない人も手に取って、自分の精子を見てもらうことを意識した」と狙いを話す。さらに同製品の魅力は価格だ。同様のコンセプトを掲げる競合製品の相場は3000円から4000円。同製品はその半額の1500円と価格を抑え、多くのユーザーに手に取ってもらう仕様とした。これまで同製品は自分自身で精子を見ることに焦点を絞っていたが、今回そこからさらに一歩踏み込み、男性の不妊治療への積極的参加を促すため、同製品を使ったオンライン診察との連携を始めた。診察を体験したリポートを掲載する。
スマホのカメラ性能のせいか、動画が若干不鮮明かつ黄色みがかっているように感じた。しかし、診察した小堀善友医師（獨協医科大学埼玉医療センター リプロダクションセンター、副センター長、准教授）によると「このぐらいの動画がならある程度の診察はできる」とのこと。動きを確認できるレベルであれば全く問題ないそうだ。おそらく大半の人は自身の精子を見る機会がないため、貴重な体験だ。
その動画を同社が提携するプライベートケアクリニック東京のサーバーにアップロード。アップロード完了のメールが送信されれば、事前の準備は完了。ここまで費やした時間は1時間ほどで、スムーズに準備することができた。
精子の所見はあくまで「目安」
ただ、結果は5段階評価。例えるなら通知表のようなものだ。そのため、この結果をもって病院での検査と同水準であるとはいえない。実際診察を担当した小堀医師も「オンライン診察を踏まえた上で、実際に来院して自身の精子の状態を確認してほしい」とアドバイスする。
地方では簡単に調べられない精子の「奇形率」
精子の状態を簡単に調べることができるようになれば、より専門的な検査を求めるニーズは高まってくる。ユーザーが撮影した映像による判断だけではなく、精子の形や数をくわしく計測する民間サービスも生まれている。
リプロバイオ研究所（東京都渋谷区）では、これまで病院での検査が前提だった精子の奇形率（正常形態率）検査を郵送サービスで提供している。世界保健機関（WHO）は、自然妊娠可能な精子の正常形態率を4％と定めており、これを下回ると治療が必要になる。同社はこのサービスを妊活初期のユーザーだけではなく、妊活の結果が中々出ていないユーザーも対象にしている。
同社の検査では年間1000例を超える精子検査をしている臨床検査技師のみが対応している。このサービスの原点は堀永賢一朗代表取締役の経験だ。自身が30代のころ、男性不妊を専門にした施設が少なく、レディースクリニックで調べるしかなかった。堀永代表取締役は「女性ばかりの環境で検査を受けるハードルや検査結果の分かりづらさなど、男性には辛いものがあった」と当事者として問題点を感じた。この体験を基に「気軽に病院での検査と同等レベルの検査を受けられる仕組みが必要だ」と考え、サービスを始めた。精子検査とオンラインでの医師からの説明を組み合わせることで、男性ユーザーが迷いなく妊活に取り組めるようにしている。
地方の格差解消へ
一方、男性の不妊治療には、来院のハードル以外にも大きな問題がある。それは治療の地域間格差だ。地方では男性不妊を専門に行える施設や医師が圧倒的に少ない現状がある。横浜市立大学附属市民総合医療センターの湯村寧医師は、「男性不妊の専門医は全国的に少ない。また、現状は人口に比例しているため、地方では地域に専門医が1人もいないこともある」と現状を指摘する。そのため、地方の不妊治療患者は精液検査のたびに都市圏に来院しなければならず、金銭的にも身体的にも負担感が大きい。さらに人工授精や体外受精を行うと年間200万円から500万円必要になる。
同社にとっても地域間格差の解消は大きなテーマだ。同社は精子検査を使うことで精子の状態の経過を自宅で行い、金銭的、身体的負担感の軽減につなげたい考えだ。堀永代表取締役は「地方では人工授精や体外受精の費用に加え、通院のための診察費や交通費、滞在費が必要になる。そこの負担感を少しでも減らせるのではないか」と今後の展望を語る。
そもそも現状の問題点として、妊活は男女が同じタイミングで行うものであるという認識が不足しているということが挙げられる。湯村医師らのグループの報告書でも精液検査を受けた男性の約半数は女性がホルモン検査や卵子の数を調べるAMH（アンチミューラリアホルモン）などが終わってから、受診している。また、男性不妊の入り口になる泌尿器科と産婦人科との積極的な連会も病院によって濃淡がある。そのためオンライン診療のような男性不妊の間口を広げる取り組みは重要性を増すだろう。また、コロナ禍で非対面の需要が高まる中、オンライン診療への期待は大きい。小堀医師は、今はまだ普及の段階ではないとしながらも「有用な仕組みだと感じる」と今後の浸透に期待を口にする。
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